2024年10月24日

インターナショナルスクール入学後、65%が途中で退学していたことが判明! 退学理由2位は「学費が高かった」、では1位は?

じゅけラボOnlineインターナショナルスクールJOIは、子どもをインターナショナルスクールに通わせていたことがある保護者を対象に実施した「インターナショナルスクールを辞めた理由に関する調査」の結果を発表しました。


通っていた期間、55%が「2年未満」と回答


子どもはインターナショナルスクールを途中で辞めたか、卒業したか尋ねたところ、65.1%が「途中で辞めた」と回答しました。


子どもはインターナショナルスクールを途中で辞めたか、卒業したか

途中で退学した子どもの保護者に、子どもをインターナショナルスクールに通い始めたときの年齢について聞くと、最も多い回答は「5歳以下」(23.5%)でした。次いで「8歳」(17.0%)、「6歳」(14.5%)、「7歳」(11.0%)となり、8歳までに入学した割合は合計で66.0%でした。

一方、「13歳以上」と中学生以降に入学した割合は、10.5%と低くなっています。


子どもがインターナショナルスクールに通いはじめた年齢

インターナショナルスクールを途中で辞めた子どもたちの当時の年齢を尋ねると、最も多いのが「8歳」(14.5%)、次いで「9歳」(14.0%)となり、合計で28.5%が小学校の2年生・3年生の時期に退学しています。また、途中で辞めた子どもの84.5%が中学校入学前の小学生の時期に退学していることもわかりました。


インターナショナルスクールを途中で辞めたときの子どもの年齢

インターナショナルスクールに通っていた期間について聞くと、最も多い回答は「1年以上2年未満」(32.5%)でした。「6ヶ月未満」(6.5%)、「6ヶ月以上1年未満」(16.0%)を合わせると、55%と過半数が2年未満で辞めています。


インターナショナルスクールに通っていた期間

インターナショナルスクールを辞めた理由について尋ねたところ、最も多かったのが「学校に馴染めなかった」(23.5%)でした。多くの子どもたちが、言葉や文化の異なる新しい環境に適応するのに苦労している現状が見て取れます。


インターナショナルスクールを辞めた理由

 

 

調査概要


調査名:インターナショナルスクールを辞めた理由に関する調査
調査期間:2024/6/12〜2024/6/14
調査方法:インターネット調査
対象者:事前調査で「過去子どもをインターナショナルスクールに通わせていた経験がある」と回答した保護者
サンプル数:307人

じゅけラボ予備校
https://joi-school.jp/

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2024年10月03日

イーオン、学習塾参入 「アタマプラス」の塾をFC展開

KDDI傘下で英会話教室などを展開するイーオンホールディングス(東京・新宿)は、学習塾事業に参入する。atama plus(アタマプラス、東京・文京)が提供するオンライン学習サービスを利用した「進学個別atama+塾」をフランチャイズチェーン(FC)で展開する。年内にも中部地方などから始め、首都圏や関西地方などを含めて2025年夏ごろまでに40程度の校舎を開く。学習塾に手を広げて新たな会員獲得につなげる。


まずはイーオンの既存の英会話教室を改修し、学習塾を併設する形式で展開する。塾業態単独での校舎開設も検討する。


塾の生徒数は28年度までに2000人以上を目指す。将来的には語学などの既存事業との連携も検討する。


アタマプラスは小学校から高校までの学習内容に対応した、単元ごとの講義動画や演習問題などを塾や予備校向けに配信するサービスを手がける。人工知能(AI)を活用し、生徒個々の理解や学習状況に応じた学習コンテンツの提案に強みを持つ。


学習塾などで生徒の理解を深めるための教材として活用されており、全国の4000以上の教室で導入実績がある。


アタマプラスを主な教材として使うatama+塾は、6月にFC展開の開始を発表した。25年春までに100教室程度まで拡大する計画で、イーオンによるFC展開も柱となる。


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2024年09月29日

「東進」のナガセ、フィットネスジムを買収

「東進ハイスクール」を運営するナガセは27日、住友ゴム工業傘下で関東地方などでフィットネスジム運営などを手がけるダンロップスポーツウェルネス(千葉市)を買収すると発表した。買収額は約4億円で、12月上旬に住友ゴムからダンロップスポーツウェルネスの全株式を取得する。同社が手掛けるゴルフスクール事業とテニススクール事業は、住友ゴム傘下のダンロップスポーツマーケティング(東京・港)が吸収分割で承継する。



ナガセの既存子会社と合わせてスポーツ分野の事業拡大を狙う。ダンロップスポーツウェルネスは幅広い年齢層の顧客を有する。ナガセ傘下のイトマンスイミングスクールなどは小学生や幼児向けの事業を主に手がけており、会員や拠点の重複は避けられるとしている。

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2024年09月27日

現中2の子どもが塾を辞めた理由ランキング!38.3%が通塾時間に不満、23.4%が費用対効果に不満

じゅけラボ予備校(所在地:大阪市北区、代表取締役:後藤智則)は、塾に過去通っていて現在は塾を利用していない中学生2年生の保護者47名を対象に、塾を辞めた理由に関する意識調査を実施しました。


■調査概要

  • 調査概要:通塾経験がある中学2年生の「塾を辞めた理由」に関する意識調査

  • 調査期間:2024/6/5〜2024/6/8

  • 調査方法:インターネット調査

  • 有効回答:通塾経験はあるが現在は通塾していない中学2年生の保護者47人


中学2年生の保護者に聞いた!塾を辞めた理由は? 通塾時間の問題が約38%、費用対効果が合わない問題が約23%で最上位

退塾理由

割合(%)

通塾に時間がかかる

38.3%

費用が高い(費用対効果が合わない)

23.4%

塾の雰囲気が合わない

19.1%

自宅学習の方が効果的だと思った

12.8%

他の習い事や部活動が忙しかった

12.8%

体調や精神面の理由

10.6%

成績が上がらなかった

8.5%

授業内容が合わない

6.4%

その他

4.3%


中学2年生の保護者を対象に行ったアンケート調査で、塾を辞めた理由についての興味深い結果が明らかになりました。本調査では、塾の費用対効果や通塾時間が保護者にとって大きな課題であることが浮き彫りになりました。この記事では、調査結果をもとに、塾選びの現状とその背景について掘り下げていきます。


「通塾時間がかかる」が38.3%で最多、交通の利便性が鍵

アンケート結果によると、最も多くの保護者が塾を辞めた理由として挙げたのは「通塾に時間がかかる」ことでした。38.3%の保護者がこの理由を選び、子どもの通学時間の負担が大きな問題となっていることがわかります。交通の混雑や遠距離通学が時間の非効率さだけでなく、子どもの学習意欲や健康に影響を与える可能性が高いです。この結果から、塾選びにおいて交通の利便性や通学時間の短縮が重要な要素であることが浮かび上がりました。


「費用対効果が合わない」23.4%、家庭の教育予算に影響

次に多かった理由は「費用が高い(費用対効果が合わない)」で、23.4%の保護者がこれを挙げています。塾の費用は家庭の教育予算に大きな影響を及ぼし、その結果、期待通りの成果が得られない場合には不満が募ります。保護者は投資したお金と時間に見合う成果を求めるため、費用対効果が重要視されるのです。塾側も、適正な価格設定と、費用に見合う質の高い教育サービスの提供が求められる時代になっていると言えるでしょう。


19.1%が「塾の雰囲気が合わない」、学習環境の重要性

さらに、「塾の雰囲気が合わない」という理由を挙げた保護者も19.1%に上りました。子どもにとって学習環境は非常に重要であり、塾の雰囲気が合わないと感じると、学習意欲が低下する可能性があります。これは、教育の質だけでなく、教師の対応やクラスメートとの相性など、多岐にわたる要素が影響していると考えられます。保護者は、子どもが快適に学べる環境を重視していることが、この調査結果からも明らかです。


中学2年生の保護者が選ぶ、塾を辞めた後の学習方法ランキング。自宅学習と通信教育が人気!

学習方法

割合(%)

自宅学習をしている(学校教材・市販の問題集)

29.8%

通信教育を利用している

25.5%

オンライン学習や映像授業のサービスを利用している

19.1%

特に学習はしていない

17.0%

家庭教師をつけている(オンライン家庭教師含む)

12.8%

その他

2.1%


塾を辞めて現在塾に通っていない中学2年生の保護者を対象に行ったアンケート調査で、塾を辞めた後の学習方法についての興味深い結果が明らかになりました。本調査では、自宅学習や通信教育が多くの家庭で選ばれていることがわかりました。


1位:自宅学習(学校教材・市販の問題集)が29.8%で最多

最も多くの保護者が塾を辞めた後に選んだ学習方法は「自宅学習(学校教材・市販の問題集)」で、29.8%を占めました。これは、塾を辞めた後も家庭での自主的な学習が重要視されていることを示しています。家庭学習のメリットとして、子どものペースに合わせた学習が可能であることや、コストが比較的低いことが挙げられます。


2位:「通信教育」を利用する家庭が25.5%

次に多かったのは「通信教育」で、25.5%の家庭がこれを選んでいます。通信教育の利点は、自宅で学習できる利便性と、子どものペースに合わせた柔軟な学習計画が立てられる点にあります。自宅学習用に子どもにどのような問題集を与えたらよいかわからない家庭にとってはとてもシンプルな選択肢とも言えます。また、最新の学習コンテンツや専門的なサポートを受けられることも、保護者にとって大きな魅力です。


3位:「オンライン学習や映像授業のサービス」を利用する家庭が19.1%、デジタル教育の普及

さらに、「オンライン学習や映像授業のサービス」を利用する家庭も19.1%に上り、デジタル教育の普及が進んでいることがわかります。これらのサービスは、インターネットを通じて高品質な授業を受けられるため、都市部だけでなく地方でも同様の教育機会を得ることができます。また、リアルタイムでの質問対応や個別指導など、オンラインならではの強みもあり、保護者や子どもにとって魅力的な選択肢となっています。


4位:「特に学習はしていない」が17.0%、学習の取り組み方に対する多様な考え方

「特に学習はしていない」と回答した家庭が17.0%存在していることも注目されます。この結果は、塾を辞めた後の学習方法に対する多様な考え方を反映しています。家庭の事情や子どもの意欲、学習方法に対する考え方はさまざまであり、一部の家庭では強制的な学習よりも子どもの自主性を尊重する方針をとっていることが示唆されます。また、他の習い事やスポーツ、趣味に時間を割くことで、全体的なバランスを重視する家庭もあると考えられます。


5位:「家庭教師をつけている(オンライン家庭教師含む)」が12.8%、個別指導のニーズが依然として高い

「家庭教師をつけている(オンライン家庭教師含む)」と回答した家庭は12.8%でした。この結果は、個別指導のニーズが依然として高いことを示しています。家庭教師のメリットとして、子どもの学力やペースに合わせたきめ細やかな指導が受けられる点が挙げられます。特にオンライン家庭教師は、通塾の時間や移動の負担を軽減し、家庭のスケジュールに合わせて柔軟に指導を受けられるため、忙しい家庭にも適しています。また、オンラインで全国から優秀な教師を選べることも、保護者にとって魅力的なポイントとなっています。


わずか15.4%の中学2年生の保護者が塾を辞めた後の学習成果に対して満足。一方で64.1%が「どちらでもない」と回答

学習方法

割合(%)

満足している

5.1%

やや満足

10.3%

どちらでもない

64.1%

やや不満

15.4%

不満

5.1%


塾を辞めた後の学習成果についての調査結果から、「どちらでもない」と回答した保護者が最も多く、64.1%を占め、学習成果に満足している中2保護者は15.4%(満足している5.1%・やや満足10.3%)しかいませんでした。


64.1%が「どちらでもない」と回答、学習成果に対する判断が難しい?

アンケート結果によると、最も多くの保護者が「どちらでもない」と回答し、その割合は64.1%に達しました。この結果は、保護者が塾を辞めた後の学習成果に対して中立的な立場をとっていることを示しています。これは、保護者が子どものテストの点数や学習意欲に関して具体的な成果を感じられない、または明確に把握できていないことに要因があると考えられます。学習方法の効果がすぐに現れないことや、子どもの自主性に任せることで得られる成果が測りにくいことが一因かもしれません。


もし、お子様の家庭学習を効率的に進めたい場合はじゅけラボへご相談ください。じゅけラボ予備校では生徒一人ひとりに合わせた学習計画作成を毎月提供しています。自宅学習を最適化する事で学習効果は大きく変わります。是非サービス内容をご確認ください。


20.5%が塾を辞めた後の学習成果に不満。学習方法の見直しが必要

「やや不満」と回答した保護者が15.4%、「不満」と回答した保護者が5.1%で、合わせて20.5%の中2保護者が塾を辞めた後の子どもの学習成果に対して不満を感じていることが明らかになりました。この結果は、塾を辞めた後の学習環境や学習方法に対して見直しが必要であることを示しています。保護者が期待する学習成果が得られない場合、自宅学習の勉強法の見直しや、家庭教師やオンライン学習の見直し、新しい学習方法の導入を検討する必要があるかもしれません。また、子どもが自発的に学習する環境を整えるためのサポートが求められます。


満足しているのは15.4%とわずか

塾を辞めた後の学習成果に「満足している」と回答した保護者は5.1%、「やや満足」と回答した保護者は10.3%に留まりました。この割合は合わせても15.4%と決して高くはないものの、塾を辞めた後でも成果を感じている家庭が存在することを示しています。

塾を辞めた後の自宅学習やオンライン学習、通信教育への取り組みを通じて、保護者と子どもが共に学習環境を整え、学習成果を上げるための工夫をしていることが伺えます。


約38%が将来的に塾へ再度通わせるかどうか検討していると回答

学習方法

割合(%)

検討している

8.5%

やや検討している

29.8%

どちらでもない

25.5%

あまり検討していない

23.4%

検討していない

12.8%


将来的に再度塾に通わせることを検討しているかについての調査結果では、「やや検討している」と回答した保護者が最も多く、29.8%を占めました。検討していると回答した8.5%を合計すると38.3%の中2の保護者が今後塾への再通塾を検討している事がわかりました。


一方で約36%の保護者が再度塾に行かせる事を検討していないと回答

「検討していない」と回答した保護者が12.8%、「あまり検討していない」と回答した保護者が23.4%で、合わせて36.2%が再度塾に通わせることに消極的な姿勢を示していることがわかりました。この結果は、保護者が現在の学習方法にある程度満足しているか、または塾に通わせることに対する効果や費用対効果について疑問を抱いていることを示しています。


「どちらでもない」が25.5%、家庭内での議論が必要

「どちらでもない」と回答した保護者が25.5%で、再度塾に通わせるかどうかについて明確な決断をしていない家庭が多いことがわかりました。この結果は、塾通いの必要性や効果について家庭内での議論が重要であることを示しています。


再度塾通いを検討する場合、保護者は子どもの学習状況を見守りながら、適切なタイミングで塾を検討することが求められます。子どもの学力向上や成績の安定を目指すために、家庭内でのコミュニケーションを通じて最適な学習方法を見つけることが重要です。


一方で、再度塾に通わせない選択肢を取る場合もあります。現在の学習方法に満足している家庭では、家庭教師や自宅学習、オンライン学習などを続けることが効果的であると感じるかもしれません。また、塾に通わせないことで、子どもの自主性や自己管理能力を育むことに価値を見出している保護者もいます。


この「どちらでもない」という選択は、保護者がさまざまな要素を考慮し、子どもの学習環境を最適化するための柔軟な対応を示していると言えます。家庭内でのオープンな議論と協力が、子どもの学習成果を最大化するために不可欠です。


中学2年生の保護者が再度通塾を検討する際の重視ポイント〜「授業料と費用対効果」が38.9%と最多

重視する点

割合(%)

授業料と費用対効果

38.9%

学力に合った学習内容とペース

16.7%

講師の質や相性

16.7%

学習環境の快適さ

11.1%

学習内容の質・レベルの高さ

5.6%

モチベーションの維持

5.6%

学習成果や成績の向上

5.6%

その他

0.0%


中学2年生の保護者を対象に行ったアンケート調査で、塾に再度通わせる際に最も重視する点についての意見が集まりました。本調査では、「授業料と費用対効果」が38.9%で最も多く、次いで「学力に合った学習ペース」と「講師の質や相性」が16.7%と同率で多い回答となりました。


1位:38.9%が「授業料と費用対効果」を重視、経済的な視点が重要に

最も多くの保護者が「授業料と費用対効果」を重視していることがわかりました。38.9%の保護者がこの項目を選び、経済的な視点が塾選びの重要な要素であることが明らかになりました。家庭の教育予算を有効に活用するため、保護者は費用に見合った効果を期待しています。この背景には、過去の塾通いでの経験や、限られた予算の中で最適な選択をする必要があることが挙げられます。塾側は、適正な価格設定と質の高い教育サービスを提供することが求められます


2位:16.7%が「学力に合った学習内容とペース」および「講師の質や相性」を重視

次に多かったのは、「学力に合った学習内容とペース」および「講師の質や相性」で、いずれも16.7%の保護者が重視しています。


子どもの学力や個々のペースに合わせたカリキュラムが重要視される一方で、講師との相性や質も大切な要素として挙げられています。保護者は、子どもが効果的に学習できる環境を求めており、適切な指導とサポートが提供されることを期待しています。


3位:11.1%が「学習環境の快適さ」を重視、学習に集中できる環境が求められる

また、11.1%の保護者が「学習環境の快適さ」を重視していることがわかりました。子どもが学習に集中できる快適な環境は、学習成果に直結する重要な要素です。静かな学習スペースや清潔な施設、適切な設備が整った環境は、子どもの学習意欲を高めるために必要です。保護者は、塾の物理的な環境だけでなく、全体の雰囲気やサポート体制にも注目しています。これらの要素が、子どもが安心して学習に取り組むための基盤となると考えていることが伺えます。


まとめ

本調査から、中学2年生の保護者が塾を辞める理由や、塾を辞めた後の学習方法、再度塾に通わせる際の重視点について、さまざまな要因が浮き彫りになりました。


最も多くの保護者が塾を辞める理由として挙げたのは「通塾に時間がかかる」ことで、38.3%がこの理由を選びました。また、「費用対効果が合わない」ことを理由に挙げた保護者は23.4%でした。学習環境や授業の質も重要視され、「塾の雰囲気が合わない」と回答した保護者は19.1%に上りました。


塾を辞めた後の学習方法としては、「自宅学習(学校教材・市販の問題集)」が29.8%で最多、次いで「通信教育」を利用している家庭が25.5%、「オンライン学習や映像授業のサービス」を利用している家庭が19.1%でした。さらに、17.0%の家庭が特に学習をしていないことがわかりました。


塾を辞めた後の学習成果についての満足度では、「どちらでもない」と回答した保護者が64.1%で最多となり、学習成果に対する判断が難しい現状が見えてきました。また、20.5%の保護者が学習成果に対して不満を感じていることも明らかになりました。


将来的に再度塾に通わせることを検討している保護者は、「やや検討している」が29.8%で最多、合わせて約38%が再通塾を前向きに検討しています。一方で、約36%の保護者は再度塾に通わせることに消極的な姿勢を示しています。


再度塾に通わせる際に最も重視する点としては、「授業料と費用対効果」が38.9%で最多、次いで「学力に合った学習内容とペース」および「講師の質や相性」が16.7%で同率でした。学習環境の快適さも11.1%の保護者が重視していることがわかりました。


これらの結果から、保護者が塾選びや学習方法に対して多様な視点を持ち、経済的な要因や学習環境の質、子どもの自主性を重視していることが浮き彫りになりました。保護者と子どもが共に最適な学習環境を見つけるための努力が、今後も重要であることが示されています。

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2024年09月10日

スキルアップ研究所、「留学準備における英会話塾利用に関する実態調査」の結果を発表

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社ベンド(本社:東京都千代田区/CEO:近藤潔)は、運営する「スキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)」にて、「留学準備における英会話塾利用に関する実態調査」を行い、2024年9月3日に結果を発表いたしました。


調査結果全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/4098


【調査結果概要】

・留学準備としての英会話塾利用について83%が役立ったと実感

・英会話塾では、リスニングや発音といった実践的な英語力が特に向上

・英会話塾利用者は留学先で英語が通じず困ることが少ない


◼️調査背景

近年、留学は学生だけでなく社会人からも、特にスキルアップの一環として注目を集めている。

そうした中で、留学準備の一つとして英会話塾に通うことも一般的になってきている。

しかし、実際に英会話塾に通うことはどのくらい効果的であるか、どのような能力を伸ばすことができるのかといった点は明確ではない。


英会話塾利用における実態を解明すべく、スキルアップ研究所では、留学経験者を対象に調査を行った。


◼️調査結果

◆留学前の英会話塾利用には9割近くが満足

留学前に英会話教室を利用した人に対して「英会話塾に通ったことに満足していますか?」という質問をしたところ、89.6%が「満足している」と回答。留学準備としての英会話塾の利用は満足度が非常に高いことが明らかになった。

 

◆英会話塾で最も向上した英語能力はリスニング力

英会話塾に通ったことに満足している理由として「英語能力の向上」を挙げた人56人を対象とする、「具体的にどのような点で英語能力が向上したか教えてください(複数回答可)」という質問に対し、25人が「リスニング能力の向上」、ついで23人が「発音の向上」を挙げた。

英会話塾では、留学において必須となる実践的な英語力が特に向上することが判明した。

 

◆英会話塾の利用者・非利用者間では留学時の困難に差がある

「留学中に英語が通じない・理解できず困ったことはどれほどありますか?」という質問に対し、利用者では19%が「全く困らなかった」、32.9%が「あまり困らなかった」と回答し、合計で過半数となった。

一方で、非利用者では、49.7%が「困った」、14.9%が「かなり困った」、4.1%が「非常に困った」と回答し、合計で68.7%となった。

英会話塾を利用した人よりも、利用していない人の方が、留学中に英語で困った経験が多いことが判明した。


◼️課題と展望

今回の調査で、実際に英会話塾の利用が留学の準備として効果的であることが明らかとなった。


英会話塾の利用者満足度は約9割と非常に高いため、現在留学準備として英会話塾の利用を検討している人は、利用するべきだと言える。


グローバル化が進む中で、有効性の高い英会話塾をさらに社会に浸透させるためにも、英会話塾の低価格化や、英会話学習に対する教育支援といったさらなる施策の必要性がうかがえる調査となった。


◼️調査概要

項目

詳細

調査名

留学準備における英会話塾利用に関する実態調査

対象者

留学経験のある方

対象地域

全国

調査方法

インターネット調査

調査期間

2024年7月28日〜2024年8月4日

回答数

200

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2024年09月06日

留学費用、最安はフィリピンで月額42.3万円

 スクールウィズは、2024年度版の国別・留学費用の実態調査を行い、2024年8月22日に結果を発表した。

 円安の影響により、留学費用は増加傾向であり、もっとも高い国はアメリカで1か月あたり104.1万円、もっとも安い国はフィリピンで42.3万円であることがわかった。

調査は、スクールウィズが取り扱う語学学校の2024年版の料金表、および政府、各種サービス提供会社の料金などを参照し、2024年3月1日時点での為替レートで集計。費用には、渡航費、現地生活費を含む。調査期間は2024年3月1日〜5月31日。

 2024年8月現在、日本から各国に留学する場合の1か月あたりの費用相場(授業料、学校支払い諸費用、滞在費など含む)は、もっとも高い国がアメリカで104.1万円となった。深刻な円安の影響により、留学費用は全体的に上昇しているが、中でも欧米諸国は授業料も高く、費用が高額になる傾向があるという。一方、フィリピンは留学費用がもっとも安く、1か月あたり42.3万円とアメリカの半分以下であり、2番目に安いオーストラリアと比べても約20万円安いことがわかった。


 国別にみると、フィリピンの中でも、近年人気が高まるセブ島は1か月あたり43.5万円で、比較的安いバギオでは1か月あたり37.1万円となっている。フィリピンは欧米に比べて物価が安く、授業料や滞在費を大幅に抑えることができるとして、近年日本からの留学先として人気が高まっている国の1つだという。


 フィリピンについで留学費用が安いオーストラリアでは、ブリスベンは63.9万円、メルボルン64.8万円、シドニー66.6万円となった。オーストラリアは授業料が比較的安く、いずれの地域においても、1か月あたりの留学費用は60万円台に抑えられている。


 アメリカでは、ニューヨーク110.9万円、ボストン103.3万円、ロサンゼルス100.6万円など、大都市では1か月あたり100万円前後の留学費用が必要となる。比較的相場が安い地域でも90万円前後であり、ほかの国と比べて圧倒的に留学費用が高いことがわかる。


 スクールウィズによると、フィリピンは留学費用が他国に比べて圧倒的に安く、日本との時差もほとんどないため、費用面や生活面でのメリットは大きいという。さらに、語学学校ではマンツーマンレッスンを提供しており、英語力向上のためにもお勧めしたい留学先だとしている。今回の調査では平均費用として算出しているが、部屋タイプを1人部屋ではなく、3人部屋にするだけで費用はさらに抑えることができるという。


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2024年08月24日

フィットネスクラブ運営のツバメ、特別清算へ 負債4億6300万円 事業は引き継ぐ

帝国データバンク水戸支店は21日、フィットネスクラブのツバメ(旧コスモスポーツ、茨城県筑西市外塚)が東京地裁から特別清算開始命令を受けたと発表した。

8月7日付。負債は約4億6300万円。

同社は1984年設立。同市内で「アクアフィットネスクラブ」「下館インターナショナルスイミングクラブ」を運営していた。同市内の健康増進施設「筑西遊湯館」などの運営管理も手がけ、2016年2月期には年売上高約3億6000万円を計上していた。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で利用者数が減り、近年の売り上げは2億円台に落ち込み、有利子負債や設備維持・改修負担も重く、累積赤字を抱えた。再建は困難と判断し、事業を別法人に譲渡し5月10日に解散、清算の準備を進めていた。

事業は昨年設立された会社が旧社名で引き継いでいる。
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2024年08月21日

公文 約75万人の個人情報が流出 業務委託先にサイバー攻撃

 学習塾運営「公文教育研究会」(大阪市)は20日、業務委託先の情報処理サービス会社「イセトー」(京都市)のサーバーが身代金要求型ウイルスであるランサムウエアの攻撃を受け、約74万人分の個人情報が漏えいしたと発表した。

  悪用事例は確認されていないという。

  公文のウェブサイトによると、流出したのは2023年2月時点での会員の氏名、教室名、学年など。指導者の氏名や住所、銀行口座の情報も約1万7千人分流出した。口座は1人を除いて番号下3桁がマスキングされていることが確認できているという。

  公文は、「不安とご迷惑をおかけし心よりおわびする」と謝罪し被害に遭った会員に対し、9月中旬に個別に手紙で報告するとしている。再発防止に向け、「より詳細な手順を定め、ルールを強化する」とした。

 イセトーは5月末、自社の複数のサーバーなどで被害が確認されたと発表。業務を委託していた全国の企業や自治体が個人情報の漏えい被害を相次いで公表している。
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2024年07月17日

リソー教育---1Q増収、学習塾事業・幼児教育事業・学校内個別指導事業および人格情操合宿教育事業の売上高が増加

リソー教育<4714>は12日、2025年2月期第1四半期(24年3月-5月)連結決算を発表した。売上高が前年同期比3.1%増の69.01億円、営業損失が1.90億円(前年同期は3.64億円の損失)、経常損失が1.97億円(同3.57億円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失が2.08億円(同2.73億円の損失)となった。

TOMAS(トーマス)(学習塾事業部門)について、 完全1対1の進学個別指導による高品質な教育サービスを提供し、売上高は前年同期比2.7%増の34.16億円となった。当第1四半期においては、TOMAS最難関大学受験部渋谷校(東京都)、メディックTOMAS渋谷校(東京都)を新規開校、TOMAS南浦和校(埼玉県)を移転リニューアルした。

名門会(家庭教師派遣教育事業部門)について、100%プロ社会人講師による教育指導サービスの提供に加え、全国区へ事業展開を図っており、売上高は同3.4%減の10.08億円となった。

伸芽会(幼児教育事業部門)について、名門幼稚園・名門小学校受験業界でトップクラスの合格実績を誇る既存事業「伸芽会」に加え、受験対応型の長時間英才託児事業「伸芽’Sクラブ(しんが〜ずくらぶ)」の2つのブランドの充実を図り、売上高は同0.1%増の13.05億円となった。当第1四半期においては、コナミスポーツ伸芽’Sアカデミー武蔵小杉校(神奈川県)を新規開校、伸芽’Sクラブ学童吉祥寺校(東京都)をリニューアルした。

スクールTOMAS(学校内個別指導事業部門)について、学校内個別指導塾「スクールTOMAS」の営業展開を推し進め、売上高は同21.3%増の7.67億円となった。

プラスワン教育(人格情操合宿教育事業部門)について、情操分野を育む多彩な体験学習サービスの提供を行い、売上高は同5.2%増の3.99億円となった。

その他の事業の売上高は同13.3%増の0.04億円となった。

同社グループの経営成績は、受験後の卒業等により生徒数が変動することから、新学期スタート時期である第1四半期を底とし、講習会授業を実施する第2・第4四半期に大きく膨らむ季節的な変動要因があるため、第2・第4四半期と比較して、第1・第3四半期の収益性が低くなる傾向にある。

2025年2月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.4%増の339.60億円、営業利益が同1.6%増の26.70億円、経常利益が同0.5%増の26.70億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同2.9%増の17.10億円とする期初計画を据え置いている。
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2024年07月13日

新聞販売業から学習塾運営に転身 松山の「愛プレ」破産手続き開始決定 負債約7000万円か【愛媛】

愛媛県松山市で新聞販売業から今年になり学習塾を運営していた業者が、裁判所から破産手続きの開始の決定を受けたことが12日までに分かりました。負債は約7000万円と見られます。


破産手続きの開始の決定を受けたのは、松山市西長戸町で学習塾を運営していた「愛プレ」です。


帝国データバンク松山支店によりますと、「愛プレ」はもともと松山市久枝地区を対象に新聞販売業を手がけ、2018年5月期には約1億1000万円を売上げていました。


しかし営業エリアでの人口減少や紙媒体の新聞需要の縮小のほか、近年の物価高の影響で収益を圧迫。2024年2月に新聞配達業から撤退し新たな事業として学習塾をフランチャイズで運営していたものの、経営状況が改善せず3月頃に事業を停止しました。7月3日に破産手続きの開始の決定を松山地裁から受けています。


負債は約7000万円と見られます。(※変わっている可能性あり)


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