リソー教育 Research Memo（6）：学習塾事業は増益に転じ、学校内個別指導事業は高成長続く

■リソー教育の業績動向

2. セグメント別動向
(1) 学習塾事業
学習塾事業の売上高は前年同期比4.7%増の8,389百万円、営業利益は同211.3%増の328百万円となった。売上高は、2024年8月末の生徒数が前年同月比2.5%増と増加に転じたことや、2024年3月に物価上昇等に対応すべく受講料金を平均3%値上げしたこと、夏期講習会の受講数も順調に推移したことなどが増収要因となった。生徒1人当たりの売上高は、料金改定により同2.8%増となった。生徒数増加については、退会防止のため重点校舎※1を選定して面談や電話など顧客サービス※2の徹底に取り組んだ効果も出たものと思われる。

※1 重点校舎とは、商圏の潜在需要に対して獲得可能な生徒数が想定を下回っている校舎。
※2 生徒や保護者等に対して面談や電話での進捗報告や課題の共有など、コミュニケーションの充実を図った。

校舎展開については、「メディックTOMAS」を第1四半期に1校（渋谷校）、「TOMAS」を第2四半期に1校（用賀校）新たに開校したほか、移転・増床リニューアルを第1四半期に1校（南浦和校）実施した（前年同期は新規開校1校、移転・増床リニューアル5校）。2024年8月末時点の校舎数は「TOMAS」が前年同期比5校増の99校となり、「インターTOMAS」が12校、「メディックTOMAS」が4校、「Spec.TOMAS」が1校とそれぞれ横ばいとなった。

(2) 家庭教師派遣教育事業
家庭教師派遣教育事業の売上高は前年同期比2.7%減の2,271百万円、営業利益は同50.9%減の46百万円となった。不採算校の統廃合や閉校を進めたことにより、2024年8月末時点の生徒数が同2.8%減と減少したことが減収減益要因となった。ただ、生徒数の減少率は前期末から大きく縮小しており、ほぼ下げ止まった状況となっている。生徒1人当たり売上高は、同0.1%増と横ばい水準だった。

校舎展開については、新規開校がなく「名門会」で前年同期比1校減の35校、「TOMEIKAI」で同3校減の9校となり、「メディック名門会」は2校と変わりなかった。地方拠点については少子化の進行が見込まれるため、状況を見ながら継続の可否を判断することになり、今後は「名門会」の大都市圏（東京、大阪、名古屋、福岡）での校舎展開とコロナ禍にスタートした「名門会Online」の営業強化により収益回復を目指す。

「名門会Online」は、講師と生徒が顔だけでなく手元も確認できる双方向授業で、インターネット環境のある場所なら世界中どこでも、名門会の高品質な完全1対1の個別指導を受講できる。生徒数は全体の数%とまだ小さいが、前年同期比で27.0%増と順調に拡大しており、現状のペースが続けば1?2年後には構成比で10%を超えるものと予想される。

(3) 幼児教育事業
幼児教育事業の売上高は前年同期比0.5%増の3,119百万円、営業利益は同0.8%増の496百万円と若干ながらも増収増益に転じた。主力の「伸芽会」の生徒数は競争激化の影響やサービス品質の一時的な低下の影響が尾を引き、減少基調が続いた。「伸芽会」の売上高は、2023年11月に実施した値上げの効果で生徒数の減少分をほぼ相殺する格好となった。

校舎展開としては、第1四半期に「コナミスポーツ伸芽’Sアカデミー」を1校（武蔵小杉校）新規開校したほか、「伸芽会」を1教室（吉祥寺教室）、「伸芽’Sクラブ学童」を1校（吉祥寺校）それぞれリニューアルした。2024年8月末時点の校舎数は、「伸芽会」が前年同期比2教室減の22教室、「伸芽’Sクラブ学童」が同3校増の22校（コナミスポーツ伸芽’Sアカデミー3校含む）、「伸芽’Sクラブ託児」が同横ばいの8校となった。

(4) 学校内個別指導事業
学校内個別指導事業の売上高は前年同期比19.2%増の1,704百万円、営業利益は同114.3%増の264百万円となり、過去最高業績を更新した。2024年8月末時点の稼働校数が同7校増の88校となったほか、稼働校における利用者数が年々拡大していることが増収要因となった。1校当たりの平均売上高が増加したことに加えて、付加価値の高い個別指導サービスの受講者数が同14.8%増と伸張したことから、営業利益率も前年同期の8.6%から15.5%に上昇した。個別指導による学力向上や志望校への合格実績といった具体的な成果が出ていることが、受講者数の増加につながっている。

(5) 人格情操合宿教育事業
人格情操合宿教育事業の売上高は前年同期比3.9%増の1,093百万円、営業利益は同103.8%増の83百万円となった。体験型ツアーや「TOMAS体操スクール」、「TOMASサッカースクール」などが堅調に推移し、売上高、営業利益ともにコロナ禍前の水準を上回った。校舎展開では「TOMAS体操スクール」が同1校増の12校、「TOMASサッカースクール」が同横ばいの5校、バルシューレ教室が同1教室減の1教室となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

子どもの習い事毎月平均1万8627円 : 低学年までは水泳が人気、高学年からは学習塾

生命保険募集業務のR&C（東京都足立区）が、4歳〜高校生の子どもを持つ親1000人を対象に、子どもの習い事についての調査を実施。月謝（複数の習い事の総額）の平均値は1万8627円だった。子どもの年齢別では、4〜6歳（未就学児）の1万146円から年齢が上がるごとに上昇し、高校生では2万4449円。

人気の習い事は、年齢が低いうちは水泳だが、小学校高学年からは学習塾に切り替わる。

金額の分布をみると、4〜6歳は「5000円〜1万円」が41％と最も多く、3万円以上は1％にとどまった。一方、高校生は「3万円以上」の合計が38％と4割近かった。月謝の他にも、ユニフォーム代、テキスト代などの支出も多く、子どもの習い事にはそれなりの心づもりが必要だ。

 

未就学児と高校生に人気の習い事

4〜6歳	高校生
水泳	学習塾・公文式
体操・新体操	英語
英語	通信講座・オンライン塾
ピアノ	ピアノ
通信講座・オンライン塾	柔道・空手など格闘技

顧客獲得単価の業界別相場

Googleが2022年2月に発表したレポート「Google Ads Benchmarks for YOUR Industry [Updated!]」が参考になります。

このレポートによると、業界ごとの平均CPAは以下の通りです。

全業界平均	7,593円	金融と保険	8,460円
自動車	3,489円	健康と医療	9,191円
BtoB	15,036円	家庭用品	12,401円
消費者サービス	9,222円	産業サービス	7,982円
出会い	8,356円	法律	7,658円
Eコマース	6,775円	不動産	11,675円
教育	13,180円	テクノロジー	14,464円
転職	6,558円	旅行関係	8,775円

30〜40代子持ち男女の25%が、子どもを塾や習い事に通わせており、出費は月額3万円以上と回答。10万円以上支払っているのは3%【塾や習い事に関するアンケート】

株式会社SheepDog(東京都品川区)が運営する、塾･学習塾の口コミや料金の比較サイト｜塾マップは、2023年2月に『塾や習い事に関するアンケート』を行いました。

本アンケートの詳細データはこちら：http://jukumap.info/guide/enquete/childrens_lessons-30-40/
[調査概要]
対象者:全国の30歳〜49歳の男女/子供あり
サンプル数:300人
居住地:宮城県,東京都,愛知県,大阪府,福岡県
調査方法:ネットリサーチ
アンケート実施日:2023年2月3日
調査メディア: 塾マップ：http://jukumap.info

【質問：子ども一人あたりの、塾や習い事等に月々いくら使っていますか？】
質問に対しての回答選択肢は以下
1.塾や習い事に通わせていない
2.1万円未満
3.1万円〜3万円未満
4.3万円〜5万円未満
5.5万円〜10万円未満
6.10万円以上
 

30〜40代の男女を対象とした「子ども一人あたりの、塾や習い事等に月々いくら使っていますか？」というアンケートで最も多かった回答は「塾や習い事に通わせていない」で37%でした。

次いで多かったのが「1万円〜3万円未満」と回答した方が26%、「3万円〜5万円未満」と回答した方が19%、「1万円未満」と回答した方が12%、「5万円〜10万円未満」「10万円以上」と回答した方は3%で、全体の4人に1人の方が、子どもの塾や習い事に月額3万円以上支払っていることが分かりました。

【子どもを塾や習い事に通わせていると回答した割合は40代のほうが高く、70%】

子どもを塾や習い事に通わせていると回答した割合を年代別でみてみますと、40代が70%、30代が56%という結果になりました。

40代の7割の方が、子どもを塾や習い事に通わせていることが分かりました。

【子どもの塾や習い事に10万円以上使っている割合は女性のほうが高く、その差2倍】

子どもの塾や習い事に10万円以上使っていると回答した割合を男女別でみてみますと、女性が4%、男性が2%という結果になりました。

子持ち女性の4%の方が、子どもの塾や習い事に10万円以上使っており、子持ち男性の2倍いることが分かりました。

出典元：http://jukumap.info/guide/enquete/childrens_lessons-30-40/

80%がオンライン学習塾に「満足」と回答、「送迎不要」が決め手に＝そら塾調べ＝

スプリックスが運営するオンライン個別指導塾「そら塾」は6日、保護者に向けてオンライン学習塾に関するアンケート調査を実施した結果を公表した。

調査はそら塾に通う生徒の保護者824名を対象に、12月9日〜23日に行われた。それによると約80%がオンライン学習に満足しており、2021年の調査よりも「とても満足している」と回答した割合が増加した。また、オンライン学習塾と対面式学習塾でサービス内容に差を感じない保護者が半数を上回った。

オンライン学習塾や対面式学習塾へ入塾した決め手を調査したところ、送迎不要や家からの近さがそれぞれ上位となり、通うことのハードルの低さが重視される傾向が見られた。共働き世帯が圧倒的に多くなっているなか、子どもの学習環境に影響が出ないような塾選びを行っていると推測される。また、オンライン学習塾の決め手として「子どもの意思」という回答が、前回から順位を上げて第2位となった。

対面式の塾に通塾経験があるかを訊ねたところ、半数以上が「ない」と回答。3人に1人は対面式学習塾からオンライン学習塾に変更してきている一方で、通塾を検討した際にオンライン学習塾のみを候補としている場合が多く、オンライン学習塾が一般化していることが明らかになった。

また、オンライン学習塾以外に検討していたオンライン学習サービスについては、学習アプリや通信教育に10ポイントの以上差をつけて、オンライン家庭教師が最も多くなった。

子どもに将来なってもらいたい職業、公務員・プログラマーをおさえての1位は?

イー・ラーニング研究所は1月16日、「2022-2023年:年末年始の習い事に関する意識調査」の結果を発表した。調査は2022年12月3日〜23日、子どもを持つ親395人を対象に行われたもの。

まず、2022年に保護者間で話題になった子どもの習い事は何か聞いたところ、「英語・英会話スクール」(176人)が4割以上と最も多く、次いで「プログラミング教室」(124人)が続いた。

さらに、2023年に子どもに何の習い事をさせたいかについては、1位「英語・英会話スクール」(224人)、2位「プログラミング教室」(154人)となり、2018年から5年連続で同じ順位に。

また、子どもにさせたい習い事がある親に対し、なぜ子どもにその習い事をさせたいか聞いてみると、「将来のためになると思ったから」(270人)が約8割と圧倒的に多くなった。一方で、「新しい習慣に対応するため」(145人)も4割以上の回答を集めている。

将来子どもになってもらいたい職業について尋ねると、1位「経営者」(161人)、2位「プログラマー(SE)・ゲームクリエイター」(94人)、3位「公務員」(60人)という結果に。その他の回答には、「自分のなりたい職業になってほしい」「個性を生かせる職業」といった意見も見られた。

小学校までの習い事を、中学校以降の部活動でも継続してほしいと思うかについては、約7割が「はい」(270人)と回答。
また、部活の地域移行に関しては約9割が賛成である事も分かった。部活の地域移行について注目している事は、1位「指導者のレベル」(185人)、2位「学校以外の友達との交流」(174人)、3位「指導者の確保」(154人)となった。

2022年に特に関心が高かった教育関連ワードについて尋ねたところ、「オンライン学習」(247人)が6割以上で最も多く、次いで「金融教育」(212人人)、「プログラミング教育」(143人)が続いた。
一方で、2023年に意識したい教育・学習については6割以上が「金融教育」(238人)と回答し、「オンライン学習」(173人)を上回る結果となった。

今後の教育・子育てトピックで関心のあるものを尋ねたところ、7割近くが「教育のメタバース活用」(262人)と回答した。

子どものスイミングスクール 利用率2位「スウィンスイミングスクール」「ティップネス・キッズ」、1位は？

　子育て情報誌「あんふぁん」「ぎゅって」を発行するこどもりびんぐ（東京都千代田区）は、全国のママ・パパを対象に「子どものスイミングスクール」に関する調査を実施した。その結果、首都圏における利用率1位は「コナミスポーツクラブ　運動塾」だった。

 　2位は「スウィンスイミングスクール」「ティップネス・キッズ」（同率）と続いた。1位の「コナミスポーツクラブ　運動塾」利用者からは「月に1度あるテストで、自分でここを気を付けよう、頑張ろうと決めて臨むようになった。親以外の大人であるコーチとの信頼関係ができた」（30代・神奈川県）といった意見があった。 　

  関西エリアにおける利用率1位は「イトマンスイミングスクール」、2位は「コナミスポーツクラブ 運動塾」、3位は「コ・ス・パ キッズスクール」という結果だった。「イトマンスイミングスクール」利用者からは「最初水を怖がっていたが怖がらなくなったし、踊りやおもちゃがあり楽しんでいるようだった」（40代・大阪府）といった声が寄せられた。

 

 

スクールを利用する際に重視したこと1位は「通いやすい場所」

　スイミングスクールの利用経験率は53.8%で、現在通っている人は34.9%だった。通い始めた年齢は「4歳」（22.9%）が最多で、「小学1年生」（15.1%）、「3歳」「6歳（未就学）」（同14.1％）と続いた。 　

  最近利用しているスクールを選ぶ際に重視したことを聞くと、「通いやすい場所」「通いやすい時間帯」「月額のレッスン料」が上位を占めた。

　スイミングスクールの選び方については「通いやすい場所であることが第一条件。スクールの近くにスーパーやお店、銀行などいろいろあるので、ついでに買い物もできるのがとても助かる」（30代・埼玉県）、「車がないので、送迎バスがあるなど、送迎のしやすさが一番の決め手だった」（40代・千葉県）といったコメントがあった。

　調査は2022年10月21日〜11月3日、全国の「あんふぁんWeb」「ぎゅってWeb」会員とこどもりびんぐアンケート会員を対象に、インターネットで実施。全国の18歳未満の子供がいるママ・パパ381人が回答した。

20代の子持ち男女の55%がインターナショナルスクールに興味がある・子供を通わせたいと回答【インターナショナルスクールに関するアンケート】

株式会社SheepDog(東京都品川区)が運営する、塾･学習塾の口コミや料金の比較サイト｜塾マップは、2023年1月に『インターナショナルスクールに関するアンケート』を行いました

本アンケートの詳細データはこちら：

https://jukumap.info/guide/enquete/international-school/

[調査概要]
対象者:全国の20歳〜29歳の男女/子供あり
サンプル数:300人
居住地:宮城県,東京都,愛知県,大阪府,福岡県
調査方法:ネットリサーチ
アンケート実施日:2023年1月13日
調査メディア: 塾マップ：http://jukumap.info

【質問：子供をインターナショナルスクールに通わせたいと思いますか？】
質問に対しての回答選択肢は以下
1.全く思わない
2.なんとなく興味はある
3.経済面・地理面 等で可能であれば通わせたい
4.通わせる予定で動いている
5.すでに通わせている
 

20代の男女を対象とした「子供をインターナショナルスクールに通わせたいと思いますか？」というアンケートで最も多かった回答は「全く思わない」で45%でした。

次いで多かったのが「経済面・地理面 等で可能であれば通わせたい」と回答した方で29%、「なんとなく興味はある」と回答した方が13%、「すでに通わせている」と回答した方が8%、「通わせる予定で動いている」と回答した方は5%で、全体の6割近い方がインターナショナルスクールに興味があり、子供を通わせたいと思っていることが分かりました。

【20代子持ち男性より、女性の方が、インターナショナルスクールに興味がある・可能であれば通わせたいと回答した割合が多い】

インターナショナルスクールに興味がある・可能であれば通わせたいと回答した割合を男女別でみてみますと、女性が（興味がある）14%・（通わせたい）30%、男性が（興味がある）12%・（通わせたい）28%という結果になりました。

20代子持ち女性の方が、男性よりもインターナショナルスクールに興味を持っており、経済面や距離の面で可能なら通わせたいと考えているようです。

【賃貸世帯に比べ、持ち家世帯の方がインターナショナルスクールに興味がある割り合いが高く、その差、約1.9倍】

インターナショナルスクールに興味があると回答した割合を居住形態別でみてみますと、持ち家世帯が63.06%、賃貸世帯が33.56%という結果になりました。

賃貸世帯よりも持ち家世帯のほうが経済的に余裕があると感じる方が多い傾向にあることから、子供への投資としてインターナショナルスクールへの関心度が高くなったと推測されます。

出典元：https://jukumap.info/guide/enquete/international-school/

子どもにさせたい習い事ランキング 2位「プログラミング教室」、5年連続の圧倒的1位は？

　e-ラーニングに関するコンテンツを提供するイー・ラーニング研究所（大阪府吹田市）は、子どもがいる親を対象に「習い事に関する意識調査」を実施した。その結果、子どもにさせたい習い事の1位は5年連続で「英語」（224人）だった。

習い事に関する意識調査 （画像はイメージ）

　2022年に保護者間で話題になった子どもの習い事を聞いてみると、「英語・英会話スクール」（176人）が4割以上と最も多く、「プログラミング教室」（124人）、「スポーツ系」（112人）と続いた。

　23年に子どもにさせたい習い事については、「英語・英会話スクール」（224人）、「プログラミング教室」（154人）が1位と2位になり、18年から5年連続で同じ順位となった。

　「英語・英会話スクール」の回答数が大きくリードしたことについて、同社は「海外渡航の再開、ウクライナ戦争や為替相場など世界情勢の動きを受けて、世界に関心を向ける親が増えたと考えられる」と分析する。

保護者間で話題になった子どもの習い事 （出所：プレスリリース、以下同）

子どもにさせたい習い事

　子どもにさせたい習い事がある親を対象に、なぜ子どもにその習い事をさせたいか尋ねると、「将来のためになると思ったから」（270人）という回答が約8割と、圧倒的に多い結果に。一方で、「新しい習慣に対応するため」（145人）も4割以上と、時代の変化に対応できるようになってほしいという希望が高まっていることが見てとれる。

なぜ子どもにその習い事をさせたいか

　将来子どもになってもらいたい職業は何か聞いたところ、1位は「経営者」（161人）、2位「プログラマー（SE）・ゲームクリエイター」（94人）、3位「公務員」（60人）と、前年の調査と変わらない順位となった。

　その他の回答として「自分のなりたい職業になって欲しい」「個性を生かせる職業」といった意見もあり、子どもの希望や適正を重視する傾向も見てとれた。

将来子どもになってもらいたい職業

　小学校までの習い事を中学校以降の部活動でも継続してほしいと思うか聞いたところ、「はい」（270人）が約7割という結果に。

小学校までの習い事を中学校以降の部活動でも継続してほしいか

　23年に開始する部活の地域移行について賛成か聞いたところ、約9割が「はい」（342人）と回答。さらに、部活の地域移行について注目していることとして、1位が「指導者のレベル」（185人）、2位が「学校以外の友達との交流」（174人）、3位が「指導者の確保」（154人）という結果となった。

　専門性の高い人材から指導を受けられることや、学校以外にも人間関係を広げられる点で、親の期待値が高い一方で、指導人材の確保への懸念も感じていると考えられる。

部活の地域移行について賛成か

部活の地域移行について注目していること

　22年に特に関心が高かった教育関連ワードを尋ねてみると、「オンライン学習」（247人）が6割以上と最も多く、「金融教育」（212人）、「プログラミング教育」（143人）と続いた。

　一方で、23年に意識したい教育・学習については、「金融教育」（238人）が6割以上となり、「オンライン学習」（173人）を抜いて1位に。22年度から「金融教育」が高校で必修化されたことが、教育意識の変化につながったとうかがえる。

2022年に特に関心が高かった教育関連ワード

2023年に意識したい教育・学習について

　今後の教育・子育てトピックで関心のあるものについて聞いたところ、7割近くが「教育のメタバース活用」（262人）と回答した。メタバースはリアルと変わらないコミュニケーションなど、より汎用性の高いオンライン学習の実現が期待できることから、家庭学習を変えるテクノロジーとして親の注目度も高まっていることが分かった。

今後の教育・子育てトピックで関心のあるもの

　今回の調査は、子どもを持つ親395人を対象に実施した。調査期間は、22年12月3〜23日。

オリコン、「英会話スクール」「オンライン英会話」の顧客満足度調査結果を発表

oricon ME（オリコン）は4日、全国の「英会話スクール」と「オンライン英会話」の実際の利用者5804人（18〜79歳）を対象に実施した、「英会話スクール」と「オンライン英会話」の顧客満足度調査の結果を、公式サイト内で発表した。

それによると、過去5年以内に、3カ月以上英会話スクールに通学したことがある（体験レッスンだけを利用した人は除く）全国の男女3481人から回答を聴取した「英会話スクール」の満足度調査（今回で16回目）によると、「ベルリッツ」（ベルリッツ・ジャパン）が、2021年から3年連続総合1位（77.7得点）を獲得した。

評価項目では、「スタッフ」「カリキュラム・教材」「レッスンの環境」「学習効果」の4項目で1位に。とくに、レッスン中の雰囲気などを評価した「レッスンの環境」は、1位を獲得した項目の中でもとくに高い評価だった。

そのほか部門では、年代別「30代」「40代」、目的別「ビジネス英会話」「資格対策」、クラス別「グループ」で1位。

総合2位（77.3得点）は「英会話イーオン」（イーオン）で、評価項目の「入会手続き・特典」「適切なレッスン料」「学習効果」「サポート体制」の4項目のほか、部門の「20代」「60代以上」、「初心者」、「日常英会話」で1位を獲得。

続いて、総合3位（76.7得点）は「ECC外語学院」（ECC）で、部門の「トラベル英会話」、「マンツーマン」の2項目で1位になった。

以下、4位「Gabaマンツーマン英会話」（75.8得点）、5位「NOVA」（73.0得点）、6位「シエーン英会話」（71.1得点）と続いた。

一方、過去5年以内に、1カ月以上オンラインの英会話授業を受講したことがある（教室授業の振替や同じ事業者の教室授業と併用している人、体験レッスンだけを利用した人は除く）全国の男女2323人から回答を聴取した「オンライン英会話」の満足度調査（同10回目）によると、「イーオン・オンラインレッスン」（イーオン）が、2019年から5年連続で総合1位（77.2得点）を獲得した。

評価項目では、「入会手続き」「講師」「カリキュラム・教材」「授業の受けやすさ」「受講効果」「適切なレッスン料」「サポート体制」の全7項目で2年連続1位と昨年に続いて高評価。そのほか部門の目的別「日常英会話」で1位になった。

総合2位（74.7得点）は、「DMM英会話」（DMM.com）で、部門の「初心者」で2年連続1位のほか、「ビジネス英会話」で1位。続く総合3位（73.6得点）には「ECCオンラインレッスン」（ECC）が、昨年総合5位からランクアップ。6位は「ネイティブキャンプ」（73.3得点）、7位は「レアジョブ英会話」（73.0得点）。

oricon ME（オリコン）は4日、全国の「英会話スクール」と「オンライン英会話」の実際の利用者5804人（18〜79歳）を対象に実施した、「英会話スクール」と「オンライン英会話」の顧客満足度調査の結果を、公式サイト内で発表した。

それによると、過去5年以内に、3カ月以上英会話スクールに通学したことがある（体験レッスンだけを利用した人は除く）全国の男女3481人から回答を聴取した「英会話スクール」の満足度調査（今回で16回目）によると、「ベルリッツ」（ベルリッツ・ジャパン）が、2021年から3年連続総合1位（77.7得点）を獲得した。

評価項目では、「スタッフ」「カリキュラム・教材」「レッスンの環境」「学習効果」の4項目で1位に。とくに、レッスン中の雰囲気などを評価した「レッスンの環境」は、1位を獲得した項目の中でもとくに高い評価だった。

そのほか部門では、年代別「30代」「40代」、目的別「ビジネス英会話」「資格対策」、クラス別「グループ」で1位。

総合2位（77.3得点）は「英会話イーオン」（イーオン）で、評価項目の「入会手続き・特典」「適切なレッスン料」「学習効果」「サポート体制」の4項目のほか、部門の「20代」「60代以上」、「初心者」、「日常英会話」で1位を獲得。

続いて、総合3位（76.7得点）は「ECC外語学院」（ECC）で、部門の「トラベル英会話」、「マンツーマン」の2項目で1位になった。

以下、4位「Gabaマンツーマン英会話」（75.8得点）、5位「NOVA」（73.0得点）、6位「シエーン英会話」（71.1得点）と続いた。

一方、過去5年以内に、1カ月以上オンラインの英会話授業を受講したことがある（教室授業の振替や同じ事業者の教室授業と併用している人、体験レッスンだけを利用した人は除く）全国の男女2323人から回答を聴取した「オンライン英会話」の満足度調査（同10回目）によると、「イーオン・オンラインレッスン」（イーオン）が、2019年から5年連続で総合1位（77.2得点）を獲得した。

評価項目では、「入会手続き」「講師」「カリキュラム・教材」「授業の受けやすさ」「受講効果」「適切なレッスン料」「サポート体制」の全7項目で2年連続1位と昨年に続いて高評価。そのほか部門の目的別「日常英会話」で1位になった。

総合2位（74.7得点）は、「DMM英会話」（DMM.com）で、部門の「初心者」で2年連続1位のほか、「ビジネス英会話」で1位。続く総合3位（73.6得点）には「ECCオンラインレッスン」（ECC）が、昨年総合5位からランクアップ。6位は「ネイティブキャンプ」（73.3得点）、7位は「レアジョブ英会話」（73.0得点）。

約6割の保護者が「教育費の値上がり」を実感するも「塾は続けさせたい」＝CyberOwl調べ＝

CyberOwl（サイバーアウル）は26日、同社の総合情報サイト「テラコヤプラス by Ameba」が、全国の小中学生の保護者500人を対象に実施した、「教育費の値上がりに関するアンケート調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、値上げラッシュで子どもの教育費全体の値上がりも感じているかを尋ねたところ、約2割(21.0%)が「とても感じる」、約4割(43.6%)が「感じる」と回答。合わせて約6割(合計64.6%)の小中学生の保護者が教育費の値上がりを実感していた。「まったく感じない」は1割以下（8.0%）だった。

また、「学校費の値上がりを感じるか」と聞いたところ、最も多かったのは「あまり感じない」35.8%で、「まったく感じない」も25.2%いたことから、「学校費」の値上がりを感じている保護者はあまり多くないようだ。「とても感じる」10.0%と「感じる」29.0%を合わせて約4割(合計39.0%)だった。

ところが、小学生の保護者と中学生の保護者に分けて回答を見たところ、学費の値上がりを「とても感じる」「感じる」と答えた保護者は、小学生では合計33.8%だったのに対し、中学生では合計50.7%と半数に達した。

学校費の値上がりを実感している保護者に、どの項目で値上がりがあったかを尋ねたところ、最も多かったのは「給食費」29.8%で、以下、「部活費」20.4%、「制服費」19.3%、「授業料」17.9%と続いた。

中学生の保護者に多かった「部活費」は、ユニフォーム代だけではなく、遠征費の値上がりもあげられた。遠征の移動に関わるガソリン代や宿泊代などがそれにあたる。

一方、学校外での「習い事費の値上がりを感じるか」を聞いたところ、「とても感じる」が18.8%、「感じる」が37.6%、合計すると半数以上(合計56.4%) の保護者が値上がりを実感していた。

特にどの習い事で値上がりがあったかを尋ねると「塾・学習塾」41.6%と「水泳」24.8%が突出して多かった。

塾は、そもそも習っている子どもの数が多いことも今回の結果に起因しているが、教材費やスタッフの人件費、施設費などあらゆる点で物価高騰の影響を受けていることが理由として考えられる。

「水泳」では、水温管理のための燃料代や電気代が大きく関わってきており、ウクライナ侵攻の影響でエネルギー価格が高止まりしているなかで、「値上げをしない」選択肢はないと言っても過言ではない。

また、実際にはどの程度の値上がりがあったかを尋ねると、「401〜600円程度」が最も多く19.7%、以下、「801〜1000円」16.6%、「2001円以上」16.0%と続いた。

保護者目線で今後値上がりが続いても続けさせたい習い事はあるかを尋ねたところ、「費用が上がれば続ける予定はない」と答えた親は約2割(20.2%)にとどまり、約4割(39.8%)が「塾・学習塾」と答えた。

「スポーツ系の習い事」「芸術系の習い事」という回答は合わせて32.6％。そう答えた親の約6割が小学校低学年(1・2年生)から中学年(3・4年生)の保護者。一方で、小学校高学年(5・6年生)から中学生の保護者の多くが「塾・学習塾」を選択した。

また、今後も上がり続けることが予想される「教育費」を捻出するために対策をとっているかを聞いたところ、約5割超(55.4%)が「はい」と回答。具体的な対策では「節約」52.1%が最も多く、次いで「副業」27.1%だった。

この調査は、全国の小中学生の保護者を対象に、11月18日〜12月2日にかけて、インターネット(クラウドワークス)で実施した。有効回答数は500人。

【SNSマーケティングに関する意識】予算は増加傾向、注力媒体はインスタ

　ウェブマーケティングメディア「QUERYY」（クエリー）を運営するニュートラルワークス（神奈川県茅ケ崎市）の調査によると、多くの企業がSNS運用の予算を維持または増加させながら自社アカウント運用しており、フェイスブックの割合が減少傾向、ティックトックが増加傾向だった。

　同社の「企業のSNSマーケティングに関する意識調査」によると、SNSマーケティングの予算は直近1年間で「増えた」「どちらかというと増えた」という回答を合わせると51.2%と半数を超えた。「変わらない」は42.8%となり、予算削減した企業はほとんどないことが分かった。予算が増えた理由は「集客や売り上げへの貢献が見込まれる」45.8%が一番多く、「新規顧客獲得につながる」41.7%、「費用対効果が高い」37.5%と続く。中でも予算が増えた施策は「SNS広告」53%、「自社アカウント運用」42.6%が挙げられた。SNSマーケティングの運用では、「内製」58%、「一部外注」34.8%、「全て外注」7.2%となった。外注している施策は「SNS広告」56.7%が多く、次いで「自社アカウント運用」28.7%、「SNSキャンペーン」25.7%と続く。

　最も注力している媒体は「インスタグラム」49.7%、「ツイッター」36.5%、「LINE」「ユーチューブ」19%となった。今後、注力したい媒体は、「インスタグラム」48.9%、「ユーチューブ」27.6%、「ツイッター」23.9%、「LINE」19%。「フェイスブック」は12.6%にとどまり、今後注力する媒体では6.6%とさらに下げている。一方、現在の注力媒体としては2.6%の「ティックトック」が今後注力したい媒体として12.1%と地位を高めている。運用している媒体は「インスタグラム」が48.3%と一番多く、「ツイッター」32.4%、「LINE」16.4%と続く。運用の課題は、「他社との差別化」36.9%、「集客・売り上げにつながらない」30.8%、「ターゲティング精度」22.6%が上位だった。

フィットネスクラブ、1〜9月売上高11％増

  経済産業省が公表した「特定サービス産業動態統計」9月確報値で、2022年1〜9月のフィットネスクラブ売上高は、前年同期比10.8％増の約1993億円となった。 　

  フィットネスクラブとスクールを含む会費収入は同11.3％増の1819億3100万円、利用料金収入は同14.7％増の94億9600万円、食堂売店売上高は同1.7％減の78億7900万円だった。

　フィットネスクラブとスクールの利用者数合計は、同8.7％増の1億5873万4002人となった。会員数合計は、個人会員が同1.5％増の541万7856人、法人会員が同2.1％増の3万7237口、スクール会員が同3.2％増の247万9856人だった。

　新型コロナウイルスによる影響が徐々に薄れ、人流回復に伴い、フィットネスクラブは回復傾向にあるが、コロナ前2019年との比較では、売上高は同期比で20.5％減、利用者数合計は同17.2％減、会員数合計は21.9％減と、本格回復とまでは言えない状況となっている。

利用経験ありは6割以上！【ジム・フィットネス】継続率は？「続かなかった理由」「続いた理由」を発表！男女500人アンケート調査結果

個人向け金融サービスから、金融・保険業界の企業向けのコンサルティングと多種多様なサービスを展開する株式会社ヒューネルは、男女500人に「ジム・フィットネスについてのアンケート調査」を実施いたしました。

新型コロナウイルスの影響により、ここ数年で、私たちの生活スタイルはがらりと変化しました。日々の運動や体型に関するお悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

運動する機会を確保するために、「ジム・フィットネス」が気になる方もいると思います。

実際にどれぐらいの方が利用しているのか、また継続率や月額料金について、男女500人にアンケートで聞いてみました。

コロナ禍による運動不足や体重増加の影響と共に、チェックしてみましょう。

●ジム・フィットネスを利用した経験が「ある」人の割合は、6割以上！

今回アンケートに答えてくれた方の性別、年齢の割合は以下の通りです。

どれぐらいの人が、実際にジムやフィットネスを利用しているのか、その実態が気になるところです。アンケートで割合をチェックしてみましょう。

今回のアンケートでは「ある」と答えた方の割合が6割以上という結果に。ジムやフィットネスの利用経験がない方の方が少数派になりました。

忙しい毎日の中でもなんとか時間を捻出し、日々の健康づくりに役立てている方が多いと言えそうですね。

●ジム・フィットネスで多くの利用があるのは、「店舗型」タイプ

多くの人が選んでいるジム・フィットネスは、「店舗型」だとわかりました。

ジム利用者のおよそ4人に3人が、「店舗型」フィットネスジムを選んで通っているようです。

店舗型であれば、自分の好きなタイミングで出かけ、運動できるというメリットがあります。自宅や職場から近い店舗を選べば、日々のルーティーン化もしやすそうです。

コロナ禍で人気が高まったリモート型ですが、今回のアンケートではわずか1％という結果になりました。

店舗に通う手間は発生するものの、「自宅以外の場所に出かけた方が気持ちを切り替えやすい」「自宅だと結局やらなくなってしまうかも...」と思う方も多いのかもしれませんね。

●ジム・フィットネスを利用した理由で最も多いのは「運動不足の解消」

今回のアンケートでもっとも多かったのは「運動不足解消」、そして僅差で2位は「ダイエット」となりました。

健康意識や美容意識の高まりと共に、ジムやフィットネス通いを決断する方が多いようです。

●ジム・フィットネスの利用頻度！8割以上が「週1回は利用」

「ほぼ毎日」と、かなり頻繁に利用している方もいますが、全体で見て、8割以上の方が週1回は利用しているという結果に。

せっかく会員になっているから、せめて週1回は行かないともったいないなという気持ちと、週1回くらいは動いていないとなという気持ちの現われではないでしょうか。

また、忙しい毎日の中に通う頻度としては、現実的な数字であると言えるでしょう。「お休みの前の日に」や「毎週○曜日に」など、自分なりのルールを設定している方も！

●気になるジム・フィットネスの月額利用料金、おおよそ6,000円前後が多い

ジムやフィットネスに通う際に、気になるのが毎月の費用負担についてです。「月額」の利用料金について、みなさんに聞いてみました。

「6,000円以上〜8,000円未満」「4,000円以上〜6,000円未満」が1位と2位という結果に。

通う頻度によっても異なりますが、だいたい「6,000円前後」をイメージしておくと良さそうです。

●ジム・フィットネスを利用したことがない方に、利用したことがない理由を聞きました

次に、ジム・フィットネスを利用したことがない3割の方を対象に、その理由について聞いてみました。

やはり「継続できるか」と「費用面」が最大のネックと言えそうです。

通いたい気持ちはあっても、「すぐに辞めてしまったらもったいないから」という意識が働いて、足踏みしてしまう方も多いのではないでしょうか。

実際、通っている方の7割以上が「継続せず退会してしまっている」という結果になっているので、こういった考えを持つのもわかりますよね。

慎重な方は自分の将来の姿を想像してしまい、一歩が踏み出せないのかもしれません。

●ジム・フィットネスの継続率は？7割以上が継続せずに退会しているという結果に

せっかくスタートしても、継続するのが難しいのでは…？という部分が気になる方が多い「ジム・フィットネス」通い。

実際に通っていた方の継続率を聞いてみました。

今回のアンケート結果では、「途中で退会した」と回答した方の割合が、なんと7割以上という結果に。

ジム・フィットネスを利用したことがない人の「続かなさそうだから」という心配が的中している感じですね。

なぜ続かず退会してしまったのか、フリー回答で聞いてみました。一例を紹介します。

【退会してしまった理由】

通うのが面倒になってきたことと、月額費用と通える頻度が見合わないので勿体ないと感じてきたからです。（30代女性）

仕事が変わり、ジムに通う時間が作りにくくなったこと、結婚により自分のライフスタイルが変わったことが大きな理由です。（40代女性）

コロナ禍で制限ができてしまい通うのが億劫になってしまったためです。習慣にしていたことが一度崩れたらなかなか元に戻すことができず、会費がもったいなく感じたのでやめました。（50代女性）

コロナの影響で行ける機会が激減した為、退会しました。 自宅でのトレーニングに切り替えました。（30代男性）

結婚式に向けてダイエットをしていましたが、結婚式も終わり、目標を達成した為。続けたかったけど月額料金も高かったので辞めました。（30代女性）

目標体重を達成したらモチベーションが下がってしまったので、しばらく行かなくなりました。その後、引っ越すことが決まり退会しました。（30代女性）

半年ぐらい利用していたのですが、自分の理想の体重となったのでやめてしまいました。（30代女性）

毎月ジム・フィットネスに支払いをするのが厳しくなり、自宅などでできるストレッチや運動に切り替えようと思った。（30代女性）

金銭の節約のために退会して、自分でできる運動をするようにした。（50代男性）

行ける頻度があまり多くなくて体型にも大きな変化が見られずに、コスパが悪いと感じたから（30代男性）

自分の時間がなくなってしまった事と金銭的に厳しくなってきた事です。後、同じメニューをこなす事に飽きてきてしまった事です。トレーナーに相談してメニューを替えてもらっていればもうちょっと楽しく出来たかもしれません。（50代女性）

退会理由で多かったのが、「面倒」「仕事などで忙しい」「コロナ渦や引っ越し、転職といったライフスタイルの変化」「高い、もったいない」というキーワード。

目的を達成できたから辞めたという方もいましたが、ジム・フィットネスに行った先で継続できない理由があったというよりは、「通うこと自体」ができなくなり途中で断念せざるを得なかったという理由が目立っている印象です。

また経済的な事情を上げる意見や、「1度足が遠のいてしまったら、2度と行かなかった」という意見もありました。

次に、ジム・フィットネスを「継続できた」と答えてくださった方のフリー回答も見ていきましょう。

【継続できている理由】

正直、行くのが面倒なこともありましたが、行って体を動かすと気分がスッキリしたので楽しかったです。（50代女性）

週2日というスパンにした為に、無理無く通えている事が継続利用出来ている理由だと思います、ジムに通ってから体力もついたのでこの先も利用したいと考えています。（40代男性）

ジムで汗を流すと気持ちが良くて、ストレス発散になるためです。（40代男性）

体力作りをすることで、日常の労作が楽になり、体調も良くなっていったので、継続しています。（60代以上男性）

とても楽しかったし、筋力がついてくるのがわかったので、長い間続けています。（60代以上女性）

自分の目標（体重管理）に向かって、成果を上げつつあるので、今では日常の習慣になるくらい通うのが当たり前になってきている。（50代女性）

トレーニングを積み重ねることで、筋肉量が増えてきたことから自信が付いたから。（20代男性）

継続することで筋力もつき体型にも変化がでてきました。運動が好きではないのでやめたら何もしなくなってしまうから健康のためにも通い続けようと思ってます。（50代女性）

ダイエット目的で通い始めたが、結果が目に見えてわかるようになってきてから楽しくなり今も通っている。（20代女性）

お腹周りの変化が面白く見た目で分かるようになってきたので続ける事が出来ました。（50代男性）

トレーナーと、相性があうので、長く続けられています。（30代女性）

目標値をしっかりと決めて通いました。ジムまでは家からも非常に近く気軽に通えたのもポイントです。（30代男性）

低価格で家計に対する負担が気にならず、通い続けることができた。（40代男性）

運動が習慣化され、楽しいと感じることができた。また、今辞めるとこれまでの筋トレが無駄になってしまうのではないかと懸念もあり継続している。（20代女性）

「気分転換・ストレス発散」「成果を実感できた」「楽しい」「健康維持」というキーワードが多い印象です。

無理なく楽しく続けられる、ダイエットや体力がついたといった成果を実感できたということがモチベーションアップにつながり、継続したい！と思う要因になっていると言えそうです。

また、トレーナーさんとの相性や、金銭面で負担が少ないという部分も重要なポイントだと感じました。

●ジム・フィットネスで効果が得られるなら、支払える額はいくらくらい？

実際に払っている月額ではなく、理想の体を手に入れるために月額いくらまで出せるか？というアンケートも取ってみました。

効果が得られることはもちろん大切。とはいえ、新型コロナウイルスによる経済面への影響も大きい今、月額料金についても重要なポイントであるようです。

第1位は「2,000円以上〜4,000円未満」、そして第2位は僅差で「4,000円以上〜6,000円未満」でした。

「効果を実感しつつ、4,000円前後で利用できれば…」という、非常にシビアな視点を持っている方が多いように感じる結果でした。

●コロナ渦で「運動」が満足にできていない人が半数以上！

年を重ねて行くと運動する機会が減り、健康診断などで「もっと運動しないといけませんよ！」「生活習慣病にならないためにも、適度な運動を！」などとアドバイスされたという経験がある方もいると思います。

しかし昨今のコロナ禍で、外出する機会が減り、テレワークなどで唯一動く機会である「通勤」もなくなり、今日はほとんど動かなかった〜という方もいるのではないでしょうか。

ジム・フィットネスの利用を継続できなかった理由の一つでもある「コロナ禍」で、運動が満足にてきているか？を質問してみました。

「あまりできていない」と「全くできていない」を合わせると、「運動できていない」と回答した方の割合が半数以上という結果に。

サッカーにバスケ、バレーなど…。人気スポーツの多くは、「人と集まって楽しむ」ものです。コロナの影響で外出や人との接触を控える中、自然と運動から足が遠のいてしまった方も多いのかもしれません。

コロナ自粛が与えた健康面への影響は、非常に大きいと言えそうです。

●コロナ渦で「体型」はどう変化した？

「とても太った」と「太った」を合わせると、全体の3分の1以上の方が、コロナ太りしていることがわかりました。

厚生労働省指定研究 NIPPON DATA.研究班の調査（「国民健康・栄養調査対象者の疫学研 究 NIPPON DATA2010 の追跡調査結果」）の結果でも、2020年4月〜5月のコロナ第一波が流行中に体重が1kg以上増加した人の割合は約3割と出ているようです。

運動不足はもちろんですが、間食の増加やテイクアウトやデリバリー等の利用頻度の増加も、原因として挙げられています。

同友会グループの検診継続継続受診者の中で、「メタボ該当者」の増加率を調査した結果によると、2019年度〜2020年度にかけて、メタボと診断される人が、例年より2倍に上昇していたということが分かったそうです。

とはいえ、みなさんこうした状況を、ただ受け入れているわけではないようです。

●「運動不足」「体型変化」について、心がけていることは？

特になしという人も一定数いますが、「食べ過ぎない」ことや「適度な運動（ウォーキングなど）」を取り入れるなど、自分なりに簡単にできることから頑張っている方が多いようです。

この他にも、「在宅ワークで座っている時間をなるべく減らす」「軽い筋トレで筋肉量を増やす」といった対策が効果的！そういったことを日々の生活に取り入れて行ければ良いですよね。

●ジム・フィットネス通いにはメリットもあればデメリットもある

今回のアンケート結果からは、「7割以上の方がジムやフィットネス通いをした経験がある」という事実が明らかになりました。

気分転換や健康維持、体力作りの一つの方法として、ジム・フィットネスを利用してはみるものの、時間がとれなかったり、金銭的な理由であったり、成果が見られなかったといった理由で足が遠のいてしまい、継続できなかったという方が多い印象でした。

月額費用がかかる」「通うのに手間がかかる」といったデメリットは無視できませんが、時間やお金に無理なく通えれば、

いろいろな運動メニューを正しく実践できる

インストラクターがサポートしてくれる

成果を実感している人がいる

運動不足の解消だけでなく、気分転換になりストレス解消にもなる

体力UPや健康維持に繋がる

というジム・フィットネスのメリットを感じることができそうですね。

コロナ禍での運動不足、体型変化を感じている方が多いため、運動する機会を何かしら作って実践することはとても大事だと思います。健康に楽しい毎日を過ごすために、自分の現状と向き合い、今日からできることを何か始めていけるといいですね。

●調査概要

調査対象：ジム・フィットネスの利用について考えを持たれている方

調査日：2022年9月13日〜2022年9月14日

調査方法：インターネットによる選択・記述式回答

調査人数：500人（女性348人／男性152人）

これから始めたい運動 3位「ヨガ」、2位「筋トレ」、1位は？

　フジ医療器（大阪市）は、「運動に関する調査」を実施した。その結果、「これから始めたい運動」の1位は「散歩・ウォーキング」、2位は「筋トレ」、3位は「ヨガ」だった。

「運動に関する調査」の結果は？（画像はイメージ、提供：写真AC）

 

これから始めてみたい運動

　普段から運動を行っていない人に対し、「これから運動を始めてみたいと思うか」と質問すると「始めたいと思う」（58.3%）、「どちらともいえない」（31.8％）、「始めたいと思わない」（6.3%）という結果になった。

これから運動を始めてみたいと思うか

　「運動を始めてみたいと思う」「どちらともいえない」と回答した人に対して、「運動を始めるなら何からやってみたいか」と尋ねた。その結果、1位は「散歩・ウォーキング」（72.1%）、2位は「筋トレ」（19.3%）、3位は「ヨガ」（14.3%）となった。

これから始めてみたい運動

 

普段から運動をしているか

　普段から運動をしているかを尋ねたところ、「運動をしている」（58.3%）、「運動をしていない」（41.7％）となった。

普段から運動をしているか

　「運動をしている」と回答した人に対して「どのくらいの頻度で運動を行っているか」と質問すると、「週1日以上3日未満」（38.7％）、「毎日」（27．8％）、「週3日以上」（26.9％）という結果になった。　

　併せて「運動する時間はどれくらいか」と聞くと、「30分以上1時間未満」（48.5%)、「1時間以上」（39.1％）、「15分未満」（10.1％）となった。

どのくらいの頻度で運動をしているか／運動する時間はどれくらいか

 

どんな運動をしているか

　次いで「どんな運動をしているか」と聞くと、「散歩・ウォーキング」（70.0%）、「その他」（21.9%）、「筋トレ」（19.1%）の順に回答者が多かった。

どんな運動をしているか

 

運動する目的は何か

　「運動する目的は何か」と質問したところ、最も多かったのは「健康のため」（88.9%）で、以降は「ダイエットのため」（35.7%）、「ストレス解消のため」（30.8%）と続いた。

　回答を年代別で見ると各世代とも「健康のため」と答える割合が多く、年齢を重ねるごとにその割合は増加していく傾向が見られた。

運動する目的は何か

運動する目的は何か　性別年代別回答

 

体のケア・クールダウンは？

　「運動の後、体のケア・クールダウンは行っているか」と尋ねると、「行っている」（63.2%）、「行っていない」（35.1%）という結果になった。

　「行っている」と答えた人に「体のケア・クールダウンはどんなことをしているか」と聞いたところ、「水分をとる」（66.9%）、「ストレッチ」（46.9%）、「入浴」（45.2%）と回答した人が多かった。

運動の後、体のケア・クールダウンは行っているか

体のケア・クールダウンはどんなことをしているか

 

運動しない理由

　普段から運動をしていない人に「運動をしないのは何故か」と質問したところ、「仕事や家事が忙しいから」（29.8%）、「面倒だから」（18.9%）、「身体を動かすことが苦手・嫌いだから」（18.8%）となった。

運動をしないのは何故か

　年代別で見ると、「仕事や家事が忙しいから」の理由は、20〜50代において30%を超えていた。また全体では8％だった「病気・ケガ」の割合は60代では11%、70代以上では15％と、年齢を重ねるごとに増える傾向が見られた。

運動をしないのは何故か　性別年代別回答

 

どうすれば運動するようになるか

　普段から運動を行っていない人に「どうすれば運動するようになるか」と尋ねると、「目標・目的ができる」（45.2%）、「運動する時間が確保できる」（44.5%）、「一緒に運動する仲間・友人ができる」（28.6%）という結果になった。

どうすれば運動するようになるか

 

コロナ禍の中で運動不足を感じたことはあるか

　最後に「コロナ禍の中で運動不足を感じたことはあるか」と聞いたところ、「感じたことがある」（64.9%）、「感じたことはない」（23.7%）、「どちらでもない」（11.5%）となった。

　「コロナ禍の中で運動の意識が高まったか」と尋ねると、「運動の意識が高まった」（44.7%）、「どちらでもない」（34.5%）、「運動の意識は高まっていない」（20.8%）という結果になった。

コロナ禍の中で運動不足を感じたことはあるか/コロナ禍の中で運動の意識が高まったか

　調査は9月7〜11日、インターネットで実施。調査対象者はフジ医療器のメールマガジン会員である全国の20歳以上の男女、回答数は3266人。

プログラミングスクールに通った30代の92%が「スクール活用をおすすめできる」と回答

SAMURAIは21日、30代でプログラミングスクールに通った経験がある受講生・卒業生100人を対象に実施した、「プログラミングスクールに関する意識調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、「プログラミングスクールを活用した目的」を聞いたところ、1位は「副業に活かすため」37%で、2位は「転職するため」29%、3位は「プログラミングの教養を身につけるため」25%、4位は「フリーランスに独立するため」8%という結果になった。

プログラミングスクールの「受講期間」については、「3〜6カ月」が最も多く41%、次いで「1〜3カ月」が36%。以下、「6〜9カ月」12%、「1年以上」7%、「9カ月〜1年」3%、「〜1カ月」1%と続いた。

また、「プログラミングスクールを選んだ理由」を聞いたところ、最も多かったのは「確実にスキルが身につくと思ったから」36%だった。

以下、「短期間でスキルを習得できると思ったから」25%、「独学で挫折したから」15%、「就職活動や副業・独立をサポートしてくれるから」と「学習へのやる気を維持しやすいと思ったから」の同率12%が続いた。

「プログラミングスクールを選ぶ際に重視したこと」については、最も多かったのが「料金」31%で、次いで「学習内容の幅広さ」21%、「就職活動や副業・独立サポートの有無」と「評判・口コミ」各17%、「スクールの実績」14%だった。

「プログラミングスクールにかけた費用の総額」を聞いたところ、51%が「〜30万円」、37%が「30〜50万円」、11%が「50〜70万円」、1%が「90万円以上」と回答した。

また、「プログラミングスクールを活用して不満だったこと」を聞いたところ、最も多かったのは「レッスンできる時間帯が限られていた」51%だった。

以下、「教材がわかりづらかった」22%、「サポート内容が不十分だった」13%、「講師との相性があわなかった」10%などと続いた。

30代でプログラミングスクールを活用する人は、現職で働きながら受講する人が多く、レッスンできる時間帯が限られているとスケジュールの調整が難しいことが分かった。

「プログラミングスクールを活用してよかったこと」については、「短期間で目的のスキルを習得できた」35%が最も多く、以下、「副業・フリーランスへの独立に活かせた」8%、「学習する習慣が身についた」26%、「就職・転職できた」10%と続いた。

また、「30代からのスクール活用をおすすめできるか」を聞いたところ、92%とほとんどが「おすすめできる」と回答。「おすすめできない」は4%だけだった。

この調査は、30代でプログラミングスクールに通った経験がある「SAMURAI ENGINEER」の受講生・卒業生を対象に、9月23日〜10月7日にかけて、インターネットで実施した。有効回答数は100人。

「何歳で子供オンライン英会話を始めたか？」に関するアンケート調査を公開

子ども英会話の情報サイト「こどもえいごぶ」を運営する、こどもえいごぶ株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：菅野 敬也）は、インターネット上でアンケート調査を実施し、何歳で子供オンライン英会話を始めたか？のアンケート調査を実施致しました。

その結果、次の3点がわかりました。
�@5歳から子供オンライン英会話を始めた人が最も多い
�A小学校入学前に子供オンライン英会話を使い始めた家庭が半数以上
�B子供オンライン英会話を始めた理由で最も多かったのが「吸収が早い若いうちに英会話を始めさせたかったから」
（n=100）

◆調査サマリー
2歳〜12歳のお子さんがオンライン英会話を使われている方100名に対し、インターネット上でアンケート調査を実施しました。
その結果は、次の通りです。
・5歳から子供オンライン英会話を始めた人が最も多い
・小学校入学前に子供オンライン英会話を使い始めた家庭が半数以上
・子供オンライン英会話を始めた理由で最も多かったのが「吸収が早い若いうちに英会話を始めさせたかったから」
（n=100）

◆アンケートに至った背景
オンライン語学ビジネス市場は年々伸びており、コロナウイルス蔓延も重なってオンラインで学べる子どもオンライン英会話が注目されています。
いざ子どもオンライン英会話を始めるとなると、何歳から始めるべきか、他の家庭では何歳から受講しているのか気になるご家庭は多いです。
そこで、何歳から子どもオンライン英会話を使い始めているのか調査するため、今回のアンケート調査を実施いたしました。

◆アンケートの結果
【何歳で子供オンライン英会話を始めたか？】

・5歳：17人
​・6歳 ：15人
​・7歳 ：13人
​・3歳 ：12人
​・4歳 ：11人
​・10歳： 8人
​・9歳： 7人
​・8歳： 7人
​・11歳 ：4人
​・2歳： 4人
​・12歳： 2人

1位は5歳で17%という結果になりました。
続いて6歳（年長の年）、7歳（小学校1年生の年）の順番となっており、5歳〜7歳の年齢で子供オンライン英会話を始めたご家庭が全体の45%を占めました。
また、3歳・4歳を合わせた割合は23％と、小さなお子さんがいらっしゃるご家庭でも子供オンライン英会話にチャレンジしていることがわかります。
幼児（1歳〜小学校入学前までの子ども）の割合は約60%を占めており、小学校入学前に子供オンライン英会話を使い始めたご家庭が半数以上という結果になりました。

【子供オンライン英会話を始めた理由は？】

・幼いほど吸収が早いから：28人
・友達がやっていたから：13人
・学校の英語の授業に備えたいから：10人
・子どもがやりたいと言ったから：9人
・コロナで英会話教室に入れないから：5人
・子どもの英語力を維持したいから：5人
・発音をマスターさせたいから：3人
・コロナ禍で出来る習い事を見つけたから：3人
・小学校の授業だけでは不十分だから：2人
・外国人と楽しく話してほしいから：2人
・将来の国際化に備えておきたいから：2人
・英検を受験させたいから：2人
・国際交流をさせてあげたいから：2人
・料金が安かったから：2人
・近所に英会話教室がなかったから：1人
・その他：11人

「吸収が早い若いうちに英会話を始めさせたかった」と回答した方が28%と最も多かったです。
「吸収が早い若いうちに英会話を始めさせたかった」と答え方の中には、「自分が大人になってから英語を勉強し始めたがとても苦労している。だから子供には小さいうちから学んで欲しい」と回答する人もいました。
また、幼稚園や小学生の同級生の影響だったり、学校の英語の授業の予習をしたりするために子供オンライン英会話を始めるご家庭も多いようです。

アンケート調査から
・小学校入学前に子供オンライン英会話にチャレンジする家庭が約60%
・子どもが英語を吸収しやすいよう幼い時から英会話に触れさせるご家庭が多い
といったことが事実として判明し、興味深いアンケート結果となりました。

アンケートの詳細記事はこちら
⇨https://kids-english-online.com/at-what-age

◆調査概要
調査対象：2歳〜12歳のお子さんがオンライン英会話を使われている方100名
調査期間：2022年9月1日（木）〜2022年9月30日（金）
調査方法：インターネット上でのアンケート調査
有効回答数：100

■「こどもえいごぶ」とは
月間25万PVの子ども英会話の情報サイト。「英語でチャンスを掴める若者を増やす」という理念のもと、情報を発信する子ども英語の総合情報サイト。実際に約50社のサービスを利用して、わかりやすく各子どもオンライン英会話の特徴をまとめた記事などを執筆している。（こどもえいごぶ：https://kids-english-online.com/）

■会社概要
社名 ： こどもえいごぶ株式会社
代表者 ： 代表取締役社長 菅野 敬也
所在地 ： 〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島6丁目3番24号 R401
設立 ： 2022年6月
事業内容 ： 情報通信
資本金：100万円
【こどもえいごぶ】https://kids-english-online.com/
【コーポレートサイト】https://kodomoeigobu.co.jp/

 

矢野経済研究所、2021年度の教育産業市場に関する調査結果を発表

株式会社矢野経済研究所は、国内の教育産業市場（主要15分野）を調査し、サービス分野別の動向、参入企業動向、将来展望について結果と分析を発表した。

・市場規模は前年度比5.0％増の2兆8,399億1,000万円

2021年度の教育産業全体の市場規模（主要15分野計）は、事業者売上高ベースで前年度比5.0％増の2兆8,399億1,000万円となった。

前年2020年度の教育産業は、コロナ禍により、学習塾をはじめとする各種教室の休塾・休校措置や生徒募集活動の自粛など、市場縮小を余儀なくされた。

2021年度もコロナ禍が継続したものの、教育産業市場は拡大となった。これは、感染防止対策を講じた上で事業運営がおおむね継続できたこと、オンラインの併用などによるサービス提供体制が確立したこと、コロナ禍でサービスの需要の高まりが継続したことなどによると矢野経済研究所は分析している。

分野別では「家庭教師派遣市場」「語学スクール・教室市場」「学習参考書・問題集市場」の3分野は前年度比でマイナス成長、「幼児向け英会話教材市場」は前年度並となった。それ以外の分野は前年度を上回った。

・学習塾・予備校市場では二極化がより強まる

学習塾・予備校事業者において、2021年度は前年度からの回復がみられた中でも、コロナ禍前の状態よりも事業規模を拡大させる事業者もあった。このことから、生徒（保護者）に選ばれる事業者への需要集約といった、事業者間の二極化がより強まる状況が進行していると矢野経済研究所は分析している。

また、近年は、首都圏をはじめとする大都市圏と、人口減少・少子化の進行速度の早い地域（いわゆる地方）との事業環境の格差も拡大しているとも矢野経済研究所は分析している。

その要因としては、大都市圏の子ども（保護者）の学習意欲は高いため学習塾に対する需要が底堅いことや、地方では対象年齢の子どもが減少していること、地方の高校・大学で定員割れも散見されることから一部の生徒・保護者の間で受験・進学に対するマインドがやや低調になっていることなどが挙げられている。

・2022年度は1.7%増と堅調に推移すると予測

2022年度の教育産業全体の市場規模（主要15分野計）は、事業者売上高ベースで前年度比1.7％増の2兆8,882億4,000万円と矢野経済研究所は予測している。

コロナ禍の収束時期の見通しはつき難いが、Withコロナに対応した事業展開によって市場は堅調に推移するものと予測したという。

【調査要綱】

• 調査期間：2022年7月〜9月
• 調査対象：学習塾、予備校、通信教育事業者、資格取得学校、語学スクール、幼児教室、 体操教室、研修サービス事業者、eラーニング事業者、学習用教材会社、業界団体、管轄省庁等
• 調査方法：矢野経済研究所専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・FAX・e-mailによるヒアリング、ならびに各種文献調査併用
• 発刊日：2022年9月27日

『スタディサプリ』、学習塾のICT教材活用の実態を調査

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、全国の学習塾の経営者と学習塾に勤務する方を対象に学習塾でのI C T教材活用の実態について調査致しましたので、結果をお知らせします。


<調査結果 要約>
■　学習塾でのICT教材、約5割が導入。実際に活用している教材は講義動画が63.0%で最多。
経営もしくは勤めている学習塾でICT教材を「導入している」と回答した人は49.1%。
「過去導入していた」と回答した人は6.7%で、「興味ありだが導入していない」が15.6%、「興味がなく導入していない」が28.6%。また、具体的に活用しているICT教材のツールや機能については、最多が「講義動画」で63.0%、次いで「テキスト、ドリル」が59.9%、「学習記録」が46.0%。

■　ICT教材を導入した目的は「生徒の学習成果向上」「学習状況の可視化・蓄積」「個別最適な学習サポート」
ICT教材を導入した目的は、「生徒の学習成果向上のため」が74.4%で最多。次いで、「生徒の学習状況の可視化、蓄積をしたい」52.2%、「個別最適な学習サポートをおこなうため」31.5%。

■　ICT教材を導入後の効果は「生徒の学習成果向上」「個別最適な学習サポート」「学習状況の可視化・蓄積」
ICT教材を導入した結果、感じた効果については「生徒の学習成果向上」69.4%、「個別最適な指導ができるようになった」64.2%、「生徒の学習状況の可視化、蓄積ができた」61.4%。

小学生以下の4人に1人が英語を学んだ経験がある

文部科学省「現代の子供の生活に対応した支出項目の見直しについて」によると、幼稚園・保育園、小学校以外での英語学習状況は、「現在、英語を学ぶ機会がある」が20.9％、「過去、英語を学んでいた（今は学んでいない）」が5.7％となり、小学生以下の4人に1人が英語を学んだ経験があることがわかりました。

現在、英語を学んでいる方法については、「英会話教室（対面）」が47.3％で最も多く、次いで「学習塾」が27.4％、でこの2つで74.7％を占めました。他は「テレビやラジオの英語番組（アニメを除く）」「英語のアニメ・映画の視聴」（8.2％）、「書店以外で購入した英語教材セット」「通信教育」（6.8％）となっています。

また、英会話・英語教室に定期的に通っている子どもは「幼児」が10.5％、「小学生」が15.0％、「中学生」が9.2％、「高校生」が4.6％となっており、小学生までに英語教室に通っていることが多いことがわかりました。