■東京都は休業要請を3段階で緩和するロードマップについて、
1日午前0時から「ステップ2」に移行しました。
ステップ2に移行することでスポーツジムや学習塾など
日常生活で利用する幅広い業種への要請が緩和されました。
同様に他府県でも要請が緩和され、日常生活へ戻ろうとしています。
しかし、一般顧客を対象としているスクールでは、
要請が緩和されたからと言って、すぐにはお客さまがコロナ前のように
戻ってきてはいません。
だからと言って何もしないわけにはいきません。
■スクール経営者の皆さんは、
この6月でやるべきことを明確にしておかなければいけません。
では、何を行うべきなのか、具体的に考えてみましょう。
私が考える、今やるべきことは以下になります。
・退会防止
・休会者の復帰
・顧客単価のアップ
・リストへのアプローチ
特に売上減少により、資金的に厳しいスクールにとっても
お金があまりかからず、できることだと思います。
■まずは、退会防止と休会者の復帰です。
現段階のレッスンスタイルでお客さまの満足度が80％以上を
超えている場合であっても、今までと違うレッスンスタイルに
違和感を感じている方もいます。
対面レッスン＞オンラインレッスン と思われないように
接触頻度を増やし、コミュニケーションを取りましょう。
中小スクールの強みは、「何を何で教える」ではなく、
「誰が何を教える」ことです。
既存の安価なオンラインレッスンとの違いを伝えましょう。
まだコロナウイルスに対し不安に思い、休会をされている方へ、
提供できるコンテンツを案内し、できる限り復帰を促しましょう。
特にコロナ禍で休会者の放置状態が2ヶ月続いている場合は、要注意です。
退会になる可能性が極めて高くなりますので、
このような時だからこそ、しっかりと連絡を取りましょう。
■顧客単価アップとリストへのアプローチ
現状では大々的な生徒募集活動も難しいでしょう。
インバウンドでの問合せがあればいいですが、
そもそも、その対策をしていなければ待っていても仕方ありません。
それでも売上を確保していかなければいけない状況です。
そのために、前述の退会防止や休会者の復活も必要ですが、
顧客単価のアップによる売上確保も並行して行うといいです。
さらに大々的できないとしても、今までのリストへの
アプローチは行うべきでしょう。
また、募集予算がある場合、ネット広告を中心に行われると
いいです。
ただし、キーワードの単価が、コロナ前より上がっています。
知識がない場合、費用対効果が低くなる可能性もあります。
■スクールの廃業や倒産も増えるでしょう。
地域密着型のスクールがなくなり、資金力がある大手だけが
残ってしまうようであれば、業界の衰退につながります。
泥臭くてもいいと思います。
きれいごとばかりでは難しいと思います。
使える制度があれば、活用していけばいいです。
ネットだけの情報を信じないでください。
生き残るために何をすればいいのか、迷うようであれば
ご相談ください。
もし、その道にお悩みであれば、私と一緒に道を作りましょう。
問合せフォームの入力がお手間であれば、直接メールで
お送りください、お待ちしております。
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生徒が思うように集まらない。
